気軽に相談
マイホームの増改築を検討しているけど、リフォームとの違いが分からず不安な方へ。
「リフォーム」という言葉はよく耳にするけど、増築や改築との違いがイマイチピンとこない。
増改築を検討しているけど、費用や手続き、注意点など、具体的にどんな点に注意すればいいのか知りたい。
そんな悩みをお持ちではないでしょうか。
この記事では、リフォーム、増築、改築の違いを解説します。
□リフォーム増築改築の違いとは？
リフォーム、増築、改築は、どれも住まいの空間を改修する工事ですが、それぞれ異なる意味合いを持っています。
1: リフォーム
リフォームは、住まいの機能を維持・向上させるための修繕や改修工事のことです。
・キッチンや浴室の設備交換
・トイレの手すり設置
・床や壁の張り替え
・外壁塗装
・屋根の修理
リフォームは、上のように老朽化した部分を修理したり、生活スタイルの変化に合わせて住み心地を良くしたりする際に有効です。
2: 増築
増築は、既存の建物に新たな空間を追加することで、床面積を広げる工事のことです。
・部屋を増やす
・サンルームやウッドデッキを建てる
・車庫を増設する
増築は、上のように家族が増えたり、趣味のスペースを確保したい場合などに検討されます。
3: 改築
改築は、既存の建物の間取りや構造を変更する工事のことです。
床面積を増やす場合もあれば、減らす場合もあります。
・壁を移動して部屋を広くする
・部屋を分割して複数部屋にする
・階段の位置を変更する
・リビングとダイニングを一体化する
改築は、間取りの使い勝手を改善したり、ライフスタイルの変化に合わせて住空間をアレンジしたい場合などに検討されます。
□増改築を検討する際のチェックポイント
増改築は、リフォームよりも大規模な工事となるため、事前にしっかりと準備しておく必要があります。
以下は、増改築を検討する際に注意すべきチェックポイントです。
1: 建築基準法や条例などの法令制限
増改築は、建築基準法や都市計画法などの法律や条例によって、建ぺい率や容積率などの制限が定められています。
建ぺい率：建築面積の敷地面積に対する割合
容積率：延べ床面積の敷地面積に対する割合
これらの制限を超えて増築や改築を行うことはできません。
そのため、事前に地域の建築基準法や条例を確認し、どのような増改築が可能なのかを把握しておく必要があります。
2: 建築確認申請
床面積が10平方メートル以上増えるような増築を行う場合は、建築確認申請が必要となります。
建築確認申請とは、建築物が建築基準法に適合しているかを確認するための手続きです。
建築確認申請に必要な書類は、自治体によって異なります。
建築確認申請には、一定の手数料がかかります。
建築確認申請は、増築工事を行う前に必ず行う必要があります。
3: 既存部分の耐震性
既存の建物が築年数が古い場合、耐震性が不足している可能性があります。
特に、増築や改築によって建物全体の構造が変わる場合は、既存部分の耐震性をしっかりと確認することが重要です。
耐震調査を行うことで、建物の耐震性を評価できます。
耐震性が不足している場合は、補強工事が必要となる場合があります。
4: トータルコスト
増改築には、工事費だけでなく、設計費用、申請費用、解体費用、外構工事費用など、さまざまな費用がかかります。
費用は、増改築の規模や内容によって大きく異なります。
施工業者に見積もりを依頼し、詳細な費用を把握することが大切です。
増改築を行う際には、トータルコストをしっかりと把握し、予算内で計画を進められるようにしましょう。
□まとめ
リフォーム、増築、改築は、それぞれ異なる意味合いを持つ工事です。
増改築を検討する際には、建築基準法などの法令制限や建築確認申請、既存部分の耐震性、トータルコストなどを事前にしっかりと確認しておくことが大切です。
